在宅介護を始めたばかりの方や、これから本格的に自宅での介護を検討している方にとって、「どんな補助器具があるのか」「レンタルと購入はどちらがいいのか」など、わからないことも多いかと思います。
この記事では、介護を受ける方・介護する方の両方が安心して暮らせるよう、在宅介護で活用できる補助器具の種類と、介護保険を利用したレンタル・購入制度の仕組みをわかりやすくまとめました。
在宅介護で使える主な補助器具
在宅介護で活用できる補助器具をカテゴリ別に整理しました。器具ごとに「特徴」「メリット」「おすすめ利用シーン」を補足します。
● ベッド・寝具関連
- 介護ベッド
- 特徴：電動で高さや背・脚の角度調整が可能
- メリット：体位変換や起き上がりがスムーズ。介助者の負担軽減。
- 利用シーン：起き上がりが難しい方、床ずれリスクがある方
- 体圧分散マットレス
- 特徴：体圧を分散して寝姿勢を安定させる素材
- メリット：床ずれ防止や快適な睡眠に役立つ
- 利用シーン：長時間ベッド上で過ごす方
- ベッド柵・サイドレール
- 特徴：ベッドの左右に設置する安全ガード
- メリット：転落防止・起き上がり時の支えとして安心
- 利用シーン：寝返りや起き上がりに不安がある方
● 移動・歩行補助
- 車いす
- 特徴：屋内・屋外用、手動・電動タイプがある
- メリット：移動の自由度が高まり、介助負担を軽減
- 利用シーン：歩行が難しい方、外出や通院時
- シルバーカー・歩行器
- 特徴：歩行時に体を支えるフレーム型補助具
- メリット：転倒防止・歩行の安定性向上
- 利用シーン：足腰が弱ってきた方の日常の移動
- スロープ・手すり
- 特徴：段差・階段の昇降をサポートする設置型器具
- メリット：移動時の安全性が向上
- 利用シーン：玄関・廊下・浴室などの段差がある場所
● 排泄・入浴サポート
- ポータブルトイレ
- 特徴：部屋内に設置できる移動型トイレ
- メリット：夜間や移動困難時の排泄負担を軽減
- 利用シーン：トイレまでの移動が難しい方
- 入浴用椅子・浴槽手すり
- 特徴：座ったまま入浴できる安定構造
- メリット：浴室内での転倒予防・介助のしやすさ
- 利用シーン：立ち上がりやバランスに不安がある方
- シャワーキャリー
- 特徴：浴室対応のキャスター付き椅子
- メリット：浴室内の移動や洗身がスムーズ
- 利用シーン：入浴介助が必要な方
● 食事・日常生活サポート
- 食事用テーブル・滑り止めマット
- 特徴：介護ベッドに合わせたテーブルや安全素材
- メリット：片手でも食事しやすく、食器が滑らない
- 利用シーン：ベッド上での食事や不安定な手元の方
- 自助具（スプーン・箸・コップなど）
- 特徴：持ちやすさや傾き補助など工夫された日用品
- メリット：自立した食事を支援し、自己肯定感にも寄与
- 利用シーン：握力や手の動きが制限されている方
- 着脱補助器具
- 特徴：マジックテープやフックで簡単に着脱できる
- メリット：衣類の着替えがスムーズに。介助も簡単。
- 利用シーン：片麻痺や関節に制限がある方
補助器具選びのポイント
適切な補助器具を選ぶことで、介護の安全性や快適性が格段に高まります。選定の際に意識したいポイントを紹介します。
- 本人の身体状況に合っているか：身長・体重・握力・移動能力などを考慮。
- 設置スペースに適しているか：住宅環境に応じてサイズや可動域をチェック。
- レンタルと購入、どちらが向いているか：使用頻度・期間によって判断。
- 家族や介助者が扱いやすいか：使い方が簡単で、日常の負担にならないか。
- 試用できるか：一度使ってみてから導入を決めると失敗しづらい。
よくある質問（Q&A）
Q. 介護保険を使って補助器具をレンタルするには？
A. 要介護認定を受けたうえで、ケアマネジャーと相談してケアプランを作成し、福祉用具貸与事業者と契約します。
Q. すべての器具が保険適用されるの？
A. 一部のみがレンタル・購入補助の対象です。対象となる13品目・購入可能品目を事前に確認しましょう。
Q. 介護保険を使わずに購入する場合の注意点は？
A. 補助は受けられませんが、自由に選べる利点もあります。民間の通販サイトや店舗で比較検討を。
Q. 専門家に相談するには？
A. 地域包括支援センターや、福祉用具専門相談員に問い合わせましょう。
介護保険を使ったレンタル制度
介護保険制度を活用すれば、要介護認定を受けた方は1〜3割負担で福祉用具をレンタルできます。必要な器具を購入前に試せるのもメリットです。
レンタル対象の福祉用具13品目
- 車いす（付属品含む）
- 特殊寝台（介護ベッド）
- 床ずれ防止用具
- 体位変換器
- 手すり（取り付け型以外）
- スロープ
- 歩行器
- 歩行補助つえ
- 認知症老人徘徊感知機器
- 移動用リフト
- 自動排泄処理装置
- 入浴用椅子・浴槽手すり
- シャワーキャリー
※要介護度や自宅環境により対象外となる場合もあります。ケアマネジャーや地域包括支援センターに相談を。
購入対象の福祉用具（年間10万円まで補助）
一部の福祉用具は購入費の補助が受けられます。補助対象となるのは、衛生管理上レンタルに適さないものや、個人の身体状況に合わせて調整が必要な用具です。
対象品目には以下のようなものがあります。
- ポータブルトイレ
- 入浴補助用具（浴槽手すり、入浴用椅子、浴槽台など）
- 簡易浴槽
- 自動排泄処理装置の交換部品 など
年間10万円を上限に、購入費の7～9割が支給されます（所得に応じて異なる）。 補助を受けるには、領収書や申請書の提出が必要です。
利用の流れ（レンタル・購入）
介護保険を利用して補助器具を導入するには、以下の流れを踏みます。
- 要介護認定を受ける（市区町村に申請）
- ケアマネジャーと相談しケアプランを作成
- 福祉用具専門相談員が自宅を訪問し、住環境と利用者の状態を確認
- 必要な用具についてレンタル・購入契約を結ぶ
- レンタルの場合は月額利用開始、購入の場合は購入後に支給申請を提出
- 定期的なメンテナンス・モニタリングを受ける（レンタル）
💡 申請や手続きは事業者が代行してくれることが多いため、ケアマネジャーに相談することが第一歩です。
まとめ
在宅介護で補助器具やレンタル制度を活用すると、介護の安全性・快適性が向上し、介護者の負担も減らせます。まずはケアマネジャーや地域包括支援センターに相談し、介護保険を賢く活用して最適な福祉用具を選ぶことが大切です。
